九州工大情報数学'08年前期[4]
出席者n人の会議で、出席者のうち以上が議案に賛成する確率と、以上が賛成する確率を考える。各出席者が議案に賛成する確率をp ()とし、各出席者が賛成するかしないかは互いに独立であるとする。
たとえば、である。
(1) を求めよ。 (2) を示せ。 (3) 差が最も大きくなるときのpの値を求めよ。 (4) のとき、を示せ。
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解答 出席者の以上が賛成する確率、などと言うと、「憲法改正」の確率でも考えているのかな、と、思ってしまいますが、(1)〜(4)はセンター試験の練習程度の問題で、(5)だけ少々技巧を使います。
(1) は、出席者3人で以上が賛成する確率です。2人が賛成するか、3人が賛成するか、です。 3人中2人が賛成して1人が反対する場合、反復試行の確率の公式より、その確率は、 ・・・@ 3人中3人が賛成する確率は、
∴ ......[答]
(2) ∴
(3) とおくと、
とすると、 , これより増減表は、 増減表より、差が最も大きくなるとき、 ......[答]
(4) 賛成する確率がのとき、反対する確率もです。 このとき、(1)の結果より、 ・・・A ですが、なので、 同様に、
よって、より、
(5) は、出席者3人で以上が賛成する確率です。2人が賛成するか、3人が賛成するか、なので、のとき、 は、出席者5人で、3人が賛成するか、4人が賛成するか、5人が賛成するか、なので、のとき、 同様に、
とくれば、どうやら、kに無関係にになりそうだ、と、気づきます。
で言えば、,,,なので、 になっているんだろう、ということになり、二項定理を利用すればよいことがわかります。
二項定理:
において、n→,x→1とすることにより、 ∴ ・・・B
は、出席者人で以上が賛成する確率です。n人以上が賛成すればよいので、のとき、 Bより、 ......[答]
追記,(4)で、問題文が、「を示せ」となっていて、不等号が等号付きになっているのが気になります。おそらく、最初に作成された問題の案では、という条件はついていなかったのだろうと思います。という条件をとってしまうと、は大変な計算になってしまうので、のときだけでよい、ということになったのでしょう。
ここでは、との関係だけでもとして調べておきます。
上記の@,Aより、
とおきます。
とすると、の解がどうなるのか問題になります。
そこで、とおいて、を調べます。
増減表より、は、に1解α、に1解β あることがわかります(関数の増減を参照)。これよりの増減表は以下のようになります。
の増減表を見ると、はの範囲に解γをもち、においては、,においては、ということがわかります。
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